日本産科婦人科学会は7日、体外受精した受精卵の全染色体を調べて子宮に移植する「着床前検査」により流産を繰り返していた女性が流産する割合が下がったとする、約9000人分の大規模臨床研究の集計結果を公表しました。学会は「検査は流産率低下には有用だ」としています。
流産を繰り返したり、受精卵を複数回子宮に移植しても妊娠しなかったりした9097人分(200施設)を解析しました。移植した受精卵の染色体に異常がない場合の流産率は約11%で、国内での一般的な体外受精例の流産率25%程度よりも低くなりました。
実際に赤ちゃんが生まれる出産率を推定したところ、一般的な体外受精例と同じ25%前後で、検査で出産数が増えないとみられることも判明しました。着床前検査をせず染色体数の異常がある受精卵を移植しても、胎内で異常が修復されて生まれることなどがあるためとされます。
2022年8月8日(月)
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