🟧ｉＰＳ細胞使ったパーキンソン病治療、アメリカで臨床試験開始 住友ファーマ・京都大など

　製薬大手の住友ファーマなどは26日、人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作製した神経細胞をパーキンソン病の患者の脳へ移植する臨床試験（治験）を、アメリカで開始したと発表しました。対象患者が推定で日本国内の３～５倍いるアメリカでの実用化を目指します。

　パーキンソン病は、運動にかかわる神経伝達物質「ドーパミン」を分泌する脳の神経細胞が減り、手の震えや歩行困難などの症状が現れる病気。50歳以上で多く発症し、同社などによると国内に約20万～30万人、アメリカでは約100万人の患者がいると推定されています。

　京都大ｉＰＳ細胞研究所や同社などは2018年、健康な人のｉＰＳ細胞からドーパミンを出す細胞を作って移植する臨床試験に着手。2021年までに予定していた７人の患者への移植を完了し、現在、安全性と有効性の確認を行っています。

　アメリカでの臨床試験はカリフォルニア大サンディエゴ校で実施。住友ファーマが日本で製造した細胞を空輸し、京大で行われている臨床試験とほぼ同じ方法で７人に移植する計画で、２年間経過を観察します。

　アメリカでは、ｉＰＳ細胞と似た性質を持つＥＳ細胞（胚性幹細胞）を使ったパーキンソン病の臨床試験が先行しています。

　今回は、大学病院などが中心となって行う比較的小規模な臨床試験。より人数を増やした試験もアメリカで今年度中に開始する方針で、同社は2032年度末までの実用化を目指すといいます。

　２０２３年１２月２８日（木）