🟥慢性膵炎は必ず定期検査を 膵臓がんリスクが６・４倍

　慢性膵炎（すいえん）になると膵臓がんの発症リスクが高まることは知られていたが、リスクは一般集団の６倍以上であることが、東北大を中心に全国28の医療施設が参加した共同研究によって初めて明らかになった。

　一方で、慢性膵炎と診断された後に３カ月に１回以上の定期検査を受けていた患者は受けていなかった患者に比べ、膵臓がん発症後の生存率が高いことも判明した。研究チームは「定期検査の重要性を示す結果だ。診療ガイドラインにも反映し、早期発見につながることが期待される」とコメントした。

　東北大医学系研究科消化器病態学分野の正宗淳（まさむね・あつし）教授と、いずれも非常勤講師の松本諒太郎（まつもと・りょうたろう）、菊田和宏（きくた・かずひろ）両医師らは、2011年の１年間に参加施設で慢性膵炎の治療を受けた1110人を追跡調査し、がんの発症率や生存率を解析した。その結果、対象者全体のがんの発症リスクは一般集団の１・６倍。膵臓がんに限ると６・４倍だった。

　平均11年２カ月の追跡期間中に対象者の13％に当たる143人が死亡し、最も多い死因はがんで48％を占めた。対象者全体の死亡率は一般集団と比べて20％高く、特にアルコール関連の慢性膵炎患者では49％上昇していた。一方で、アルコールに関連しない慢性膵炎患者の死亡率は一般集団と差がなかった。

　慢性膵炎は、繰り返す激しい腹痛や背中の痛みに始まり、進行すると消化酵素の分泌不全による消化吸収障害と体重減少、糖尿病などを来す疾患。アルコールの多量摂取が主要な原因だが、原因不明の例も多い。全国疫学調査では５万6000人余りの患者がいると推定されている。

　２０２６年２月１０日（火）

🟥はしか感染の20代女性、１月下旬に田園調布中央病院で不特定多数と接触か すぐに診断されず受診続ける

　東京都によると、はしか（麻疹）への感染が確認された都内在住の20歳代女性が、１月25～27日と同30日に田園調布中央病院（大田区）を訪れ、不特定多数と接触した可能性のあることが判明した。都は同院を訪れた人に対し、体調の変化があった場合は医療機関の指示に従って受診するよう呼び掛けている。

　女性は１月21日から発熱や発疹などの症状があり、25日午後３時半～同５時35分、同院の休日救急外来で診察を受けた。さらに、26日午前10時37分～午後１時10分、27日午後１時52分～同３時、30日午後１時49分～同２時40分に、１階フロアなどに滞在した。

　女性は当初の診察ですぐに麻疹と診断されず、発疹が全身に広がるなどしたためマスクをつけて受診を続けたといい、今月２日の検査で麻疹と確定した。

　２０２６年２月１０日（火）

🟥生成ＡＩがギャンブル依存の相談に回答、ＩＲ開業控える大阪府が試験導入 2026年度予算に

　カジノを中核とした統合型リゾート（ＩＲ）の開業を見据えた「大阪依存症対策センター（仮称）」の開設に向け、大阪府は、生成ＡＩ（人工知能）が会話形式で自動回答する相談体制を試験的に導入する。府関係者への取材でわかった。センターは2029年度に開設予定で、府は2026年度当初予算案に、相談体制の関連費を含む準備費として、2025年度の約10倍となる約５億円を計上する見通し。

　府関係者によると、ギャンブルなどの依存症に関する専門知識を学習させた「チャットボット」の活用を想定。24時間対応の予定で、依存症の当事者や家族らからの相談に、会話形式で助言する。府は、状況に応じ、対応を専門家らに引き継ぐことを想定している。

　海外では、生成ＡＩの回答が自殺を後押ししたと遺族が訴えている事例もあり、府は、試験導入を通じて専門家につなぐ適切なタイミングを探る考えだ。

　センターは、相談から治療、回復支援までをワンストップで行う体制を想定。設置主体は府と大阪市で、今後、具体的な場所を選定する。府は2026年度に基本計画を策定する予定で、準備費を使い、医療人材の確保や養成、依存症対策に必要なデータの収集・分析も進める。

　２０２６年２月９日（月）

🟥エーザイ、がん免疫薬の国内販売権取得 中国バイオ企業から

　エーザイは５日、中国のバイオ企業シャンハイ・ヘンリウス・バイオテックから、がん免疫薬を日本で販売する権利を取得したと発表した。開発や承認申請はヘンリウスが進め、エーザイが販売する。肺がん向けに2026年度中の承認申請を予定し、大腸がん、胃がん向けにも臨床試験を実施する。

　エーザイはヘンリウスに一時金として7500万ドル（約116億円）、開発や販売の進捗に応じて最大約３億1000万ドルを支払う。売り上げに応じてロイヤルティーも支払う。2026年３月期の連結業績予想の変更はないとしている。

　取得する「セルプルリマブ」は、患者の免疫細胞を活性化させてがんを攻撃する「免疫チェックポイント阻害薬」の一種だ。オプジーボなどと同様の仕組みを持つ。すでに中国やヨーロッパ連合（ＥＵ）、東南アジアなどで承認されている。

　２０２６年２月８日（日）

🟥大塚製薬、韓国発の指輪型血圧計を日本で独占販売 開発企業と契約

　大塚ホールディングス傘下の大塚製薬は６日、韓国のヘルスケア企業スカイラボス社が開発した指輪型の自動血圧計について、日本で独占販売する契約を結んだと発表した。大塚製薬は循環器・腎臓疾患領域の医薬品に強みがあり、高血圧症の診断から治療までを支援できるようにする。

　高血圧の患者が指に装着することで血圧を24時間測定できる。測定中も自由に動くことができる。従来の血圧計は上腕や手首にバンドを巻き、一時的に血流を制限することで測定していた。測定時に痛みや不快感が生じやすいほか、夜間の測定時に睡眠を妨げてしまう課題があった。指輪型はより違和感なく、24時間モニタリングできる。

　韓国では2023年に医療機器の認証を取得し、2024年には国民健康保険の適用対象となった。現在は韓国の1700以上の医療機関で使われており、累計の処方数は15万件を超えている。

　日本には高血圧患者が約4300万人いると推計されている。そのうち約29%は治療を受けていても血圧のコントロールが不良で、約33%が患者自身の高血圧状態を認識していないとの報告もある。スカイラボス社は今後、日本でも医療機器としての製造販売承認の取得や保険収載を目指すとしている。

　２０２６年２月７日（土）

🟥はしか感染の40代男性、防衛省内でも不特定多数と接触か 東京都内のヨーカドーなど利用に続き判明

　東京都によると、麻疹（はしか）への感染が確認された40歳代男性が、１月下旬に東京・市ヶ谷の防衛省内で不特定多数と接触した可能性があることが判明した。

　男性は宇都宮市在住で、▽１月22日午前８時～正午に防衛省Ｂ棟１階、正午頃にローソン防衛省店▽27日午前８時～午後４時にＢ棟７階、正午頃に同店▽28日午前８時～午後４時にＢ棟１階、正午頃に同店――で不特定多数と接触した可能性がある。

　このほか、20日午前11時～正午にはイトーヨーカドー国領店（調布市）の１階フードコート、21日午後５時～同５時半に 資（すけ）さんうどん足立鹿浜店（足立区）も利用していた。

　都は関係施設の利用者に対し、体調の変化があった場合は医療機関の指示に従って受診するよう呼び掛けている。

　男性は１月上旬にインドネシアへの渡航歴があり、21日から発熱や関節痛の症状が出ていた。今月１日になって麻疹への感染が確認された。

　２０２６年２月６日（金）

🟥花粉症の発症率ランキング全国１位は徳島県 全国２位は栃木県と埼玉県

　民間気象会社のウェザーニューズ（千葉県美浜区）は４日、花粉症の発症率のアンケート結果を発表した。

　同社アプリのユーザーに１月15日、「あなたは花粉症ですか？」と質問し、１万352人から回答があった。「花粉症です」と回答した人は56%で、２人に１人以上が花粉症と答えている。

　都道府県別にみると、最も花粉症の人の割合が多かったのは徳島県で69%。２位は栃木県と埼玉県で64％、東京都と神奈川県、愛知県は10位、大阪府は16位にランクインした。福井県は41％で、鹿児島県と並んで41位だった。

　全国平均の55％を超える県は太平洋側に集中しており、特に関東、甲信と東海、四国では60％を超える県が多くなっている。

　同社が全国各地に設置している花粉観測機の観測結果に基づいた2017～2025年の花粉飛散状況を見ると、東北北部の一部や福島県、関東、甲信、東海などで特に飛散量が多いという。

　青森県では花粉症の発症率が全国最下位タイの32％で、発症率と飛散量が完全に一致しているとはいえないものの、上位の関東や静岡県、三重県などでは飛散量も多い傾向にある。

　「花粉症」と答えた人の性別をみると、女性が62％、男性が54％で、女性のほうがやや多かった。年代別では、10代と20代の発症率が高く、10代では７割が花粉症と答えた。

　２０２６年２月５日（木）