全国の医療機関から報告されたインフルエンザの感染者数は、昨年12月31日までの1週間で1医療機関当たり21・65人となり、減少傾向が続いています。専門家は、例年、インフルエンザは年明け以降に感染者数のピークを迎えることなどから、再び増加に転じる可能性があるとして注意を呼び掛けています。
また、能登半島地震で大きな揺れを観測した各県では感染者が多く報告されている地域がある一方、正確な患者数の把握が難しくなっている医療機関もあります。
国立感染症研究所などによりますと、昨年12月25〜31日までの1週間に全国約5000カ所の医療機関から報告されたインフルエンザの感染者数は10万4612人で、1医療機関当たりでは前の週から1・48人減って21・65人となりました。前週比0・94倍で、3週連続の減少となりました。
データをもとに推計されるこの1週間の全国の感染者数は約76万9000人となり、昨年9月4日以降の今シーズンの累積の感染者数は約1058万7000人と推計されています。
都道府県別にみますと、宮崎県が44・86人、高知県が36・25人、大分県が35・66人、熊本県が32・46人、青森県が30・38人と、5つの県で「警報レベル」とされる30人を超えているほか、愛知県で22・47人、東京都で19・22人、大阪府で15・67人などと、そのほかすべての都道府県で「注意報レベル」の10人を超えています。
直近5週間で検出されたウイルスは、A香港型と呼ばれるAH3型が58%、2009年に新型として流行したAH1型が33%でした。
感染症に詳しい東邦大学の舘田一博教授は、「年末にかけて休みになっている医療機関もあり、見掛け上、患者数が減っている可能性もある。年明けから人の移動が活発になることや、例年なら1月下旬から2月上旬にかけて流行のピークを迎えることから、今後、患者数が増加に転じる可能性もあり、推移に注意する必要がある」と話しています。
2024年1月11日(木)
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