認知症やその前段階の軽度認知障害（ＭＣＩ）は、早い段階で兆候を見付けて対処すれば、進行を遅らせることができる可能性がある。ところが、検査で認知機能の低下を指摘され医療機関での受診を勧められた人のうち、実際に受診したのは７％にとどまることが、国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）などの調査でわかった。研究チームは「認知機能の低下を自分ごととして受け止められていないことが考えられる」と分析している。
研究は、自治体で認知症の早期支援につながる仕組みを作る狙いで、2024年に10都道府県で実施。65歳以上の人を中心に自宅や検査会場で認知機能を調べる簡易テストを受けてもらい、認知症やＭＣＩの兆候があった人に精密検査を勧めた。そのうち北海道、秋田県、愛知県で簡易テストを受けた約5000人を追跡し、どの程度受診につながったかを分析した。
2567人から回答が得られ、精密検査を勧められた1083人のうち実際に医療機関に行ったのは７％の79人だった。受診しなかった理由は「健康に自信があり、必要ないと感じた」が42％で最も多く、「面倒になった」（12％）、「忘れていた」（７％）などと続いた。
一方、保健師らが電話や面談で受診を勧めた地域では受診率が平均より４～５ポイント高かった。
同センターの桜井孝研究所長は「人を介した呼び掛け」が効果的だった」と指摘、「認知症と診断された後の支援は充実してきたが、その前に医療機関を受診せず発症に気付かない人が多い。必要な人を支援につなげられるよう地域全体で取り組んでほしい」と話した。
研究チームは自治体向けに認知症リスク早期発見の手引を作成した。
２０２５年１１月２６日（水）
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