国立がん研究センターは25日、2011年にがんと診断された患者約36万人の10年生存率が53・５％だったと発表しました。前回調査（2010年）より０・２ポイント上昇しました。併せて、小児（15歳未満）と、思春期以降のＡＹＡ世代（15～39歳）の10年生存率を初めて公表し、小児がんは約７～９割と、５年生存率と大きな差がありませんでした。
全国のがん診療連携拠点病院などが参加する「院内がん登録」の大規模データから集計しました。前回調査に続いて、純粋にがんのみが死因となる場合を推定した「純生存率（ネット・サバイバル）」を算出しました。部位別の10年生存率は、前立腺がんで 85・４％、乳がん（女性）で82・９％、大腸がんで57・９％、胃がんで56・８％などでした。
また、小児がんとＡＹＡ世代のがんは、すべての死因による死亡者数を計算に含めた実測生存率を算出し、５年生存率と比較しました。
小児がんでは、白血病の５年生存率が88・４％で10年生存率が86・２％、脳腫瘍の５年生存率が73・５％で10年生存率が71・５％と、いずれも10年生存率と５年生存率との差は約２ポイントとなり、わずかな低下にとどまりました。
一方、ＡＹＡ世代の10年生存率は、子宮がん（子宮頸（けい）部・子宮体部）が５年生存率より１・４ポイント減の87・２％だったのに対し、乳がんは同６・５ポイント減の83・５％、脳・脊髄腫瘍は同５・７ポイント減の77・８％など、がんの種類によって低下の幅に差がみられました。
同センター院内がん登録分析室の石井太祐（たいすけ）研究員は、「これまで小児がんやＡＹＡ世代のがんは生存率に関するデータが限られていた。小児がんは治療後の見通しがよいことが裏付けられたが、ＡＹＡ世代ではがんの種類によって必要な支援もさまざまだ。今回のデータを支援策を考える上で基礎資料にしてほしい」と話しています。
２０２４年１月２５日（木）
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