🟧難聴の人、補聴器を使えば認知症リスク軽減 国際研究チームが分析

　加齢などで周囲の音が聞き取りにくくなる難聴は、認知症のリスク要因とされます。イギリスに住む約44万人のデータを中国・山東大などの国際研究チームが分析すると、難聴の症状があるのに補聴器を使っていなかった人は、耳が健康な人に比べて認知症を発症するリスクが大きく高まることがわかりました。

　一方で、難聴の人が補聴器を使うと、健康な人と変わらない程度までリスクを減らせる可能性があることも示されました。

　「難聴は40歳代の早い時期に始まることが多いが、認知症は診断まで20年以上かけて少しずつ認知機能の低下が続く」とチームの研究者。「耳が聞こえにくくなったら早いうちに補聴器を使って対処することが重要だ」と指摘しています。

　チームは「ＵＫバイオバンク」に登録されたイギリス人のデータを利用。約44万人を40～69歳から平均12年間追跡し、難聴の症状や補聴器使用の有無と、認知症発症との関係を分析しました。

　その結果、難聴にもかかわらず補聴器を使わなかった人は、難聴がない人に比べて認知症になるリスクが１・42倍と高くなりました。難聴で補聴器を使っていた人のリスクは、難聴がない人とほぼ同等の１・04倍でした。

　補聴器を使うことで認知機能の低下を抑制できそうだとする研究結果は、国立長寿医療研究センターのチームが日本人のデータで示しています。今回の研究はイギリス人が対象ですが、より大規模なデータで認知症との直接の関係を調べたものとして注目されます。

　国際研究チームには日本やイギリス、オーストラリアの研究者も参加。研究結果はイギリス医学誌「ランセット・パブリック・ヘルス」に発表しました。

 　認知症を減らすために、もっとも容易に介入できる危険因子は難聴対策ですが、社会福祉法人「京都聴覚言語障害者福祉協会」の調査によれば、日本の難聴者のうち、補聴器を使用しているのは13・５％にすぎません。イギリス（42・４％）、ドイツ（34・９％）、アメリカ（30・２％）など、欧米先進国にははるかに及びません。

 　使用時期も遅く、欧米先進国では、難聴を自覚してから補聴器をつけるまでの期間は２～３年なのに対して、日本は平均４～６年かかっています。

　聴力は40歳代後半から、高音域から低下し始めます。70歳代になると、ほぼすべての音域で聴力が低下し、75歳以上では、約半数の人が難聴に悩みます。高齢化が進んだ日本で、難聴は国民病といっていいかもしれません。

　補聴器が普及しない理由としては。補聴器技能者が少ないこと、補聴器のイメージが悪いこと、世界の補聴器市場は欧米の５社の寡占状態であり、日本人に合わせた商品が開発されていないことなどが挙げられています。 

　２０２３年７月６日（木）