🟪アメリカＣＤＣ報告、子宮頸がんワクチンに効果 20歳代前半「前がん病変」８割減

　アメリカの疾病対策センター（ＣＤＣ）は27日、子宮頸がんを予防するＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）ワクチン接種が、若い世代の女性に効果があったとする報告書を公表しました。2008年から2022年に検査を受けたアメリカの20〜24歳の女性では、前段階である「前がん病変」と診断された割合が約８割減少したとしています。

　子宮頸がんは子宮の出口近くにできるがんで、ウイルスの感染が主な原因。20歳代から患者が増え始めるとされます。アメリカでは2006年、11〜12歳の女児にＨＰＶワクチン接種が推奨され、2021年まで接種率は着実に増加しました。20〜24歳が最も接種率が高い世代といいます。

　中度と重度の前がん病変を調べた結果、20〜24歳ではいずれも約８割減少したものの、25〜29歳では重度の前がん病変の減少率は４割近くにとどまりました。

　日本では2013年から定期接種が始まりましたが、全身のしびれなどの訴えが相次ぎ、積極的勧奨を中止。2022年から勧奨を再開したものの、接種率は低迷しています。

　日本産科婦人科学会によると、毎年約１万人が子宮頸がんとなり、約3000人が死亡しています。

　２０２５年２月２８日（金）