🟧便が硬い便秘気味の人は将来の認知症リスクが高い 国立がん研究センター調査

　排便の回数が少なく、便が硬い便秘気味の人ほど、将来、認知症になるリスクが高いことが、国立がん研究センターなどの調査でわかりました。排便習慣が将来の認知症の発症に関連することを示した初の研究といいます。同センターで行っている多目的コホート研究班が国際専門誌に発表しました。

　研究班は、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸市、高知県中央東福祉、沖縄県中部の５つの保健所管内に住む人を通じて、生活習慣と病気の関連を調べています。今回は、2000～2003年に排便習慣についてアンケートに回答した50～79歳の男性１万9396人と女性２万2659人を2016年まで追跡調査。要介護認定の情報から、男性1889人（９・７％）、女性2685人（11・７％）が平均約10年後に認知症と診断されたことがわかりました。

　排便習慣と発症との関係を分析したところ、毎日１回排便する人に対して、週３、４回の人は男性で１・48倍、女性で１・16倍、認知症リスクが高くなりました。週３回未満の人は男性で１・79倍、女性で１・2倍とさらに高くなりました。

　便の硬さについては、「普通」と答えた人に対して「硬い」と答えた人は男性で１・30倍、女性で１・15倍、「特に硬い」と答えた人は男性で２・18倍、女性で１・84倍、認知症のリスクが高くなりました。

　便秘気味の人は腸のぜん動運動が鈍く、便の通過に時間がかかります。それには腸内細菌が産生する「短鎖脂肪酸」の減少が関与しており、便秘が慢性化すると、抗炎症作用や抗酸化作用を発揮している短鎖脂肪酸がますます減少し、全身性の炎症を介して認知症リスクを押し上げると推測されます。

　同センターの澤田典絵コホート研究部長は、「中年期から排便の回数や便の硬さを改善しておくことが、認知症の予防に重要だと考えられる」と話しています。

　短鎖脂肪酸を産む腸内細菌叢を増やすには、ビフィズス菌や酪酸菌入りのサプリメントをとり、菌のエサとなる水溶性の食物繊維を含む海藻類や豆類、野菜・果物類を意識してとることです。

　２０２３年９月１９日（火）

🟧ゾコーバ、重症化リスクの高い患者にも効果 塩野義製薬のコロナ薬、対象拡大も

　塩野義製薬は19日、同社の新型コロナウイルス治療薬「ゾコーバ」が、重症化リスクの高い患者に対しても有効であることを確認したと発表しました。ゾコーバは軽症や中等症の患者に対し経口投与する治療薬で、重症化の抑制効果は示されていませんでした。別の薬で十分な効果が得られなかった患者に投与すると、67%の患者でウイルス量が基準値以下まで下がったといいます。

　重症化リスクのある患者に対しては、アメリカのギリアド・サイエンシズの「ベクルリー」やアメリカのファイザーの「パキロビッド」が優先的に使われてきました。今後、ゾコーバの使用対象となる患者層が広がる可能性があります。

　大阪府内の病院に入院し、ベクルリーを３日以上投与してもウイルス量が十分に下がらなかった患者21人を対象に臨床研究を実施しました。患者の平均年齢は78歳で、多くががんや腎不全などを患うなどの重症化リスクを抱えていました。

　ゾコーバを１日１回５日間投与したところ、患者14人のウイルス量が基準値以下に下がりました。

　６日目までにすべての患者の症状が改善し、重症化したり死亡したりした患者はいなかったといいます。

　別の臨床試験（治験）で、息切れ、集中力や思考力の低下といったコロナ後遺症を１年にわたり抑える効果があることも確認したと発表しました。発症120時間以内にゾコーバを１日１回５日間投与すると、プラセボ（偽薬）を投与した患者群に比べ、後遺症が出る人の割合を25〜26%下げる効果があったといいます。これまで、投与後６カ月後について後遺症を抑える効果があると発表していました。

　２０２３年９月１９日（火）

🟧プール熱の流行拡大、過去10年で最多の患者報告数に 大阪府と福岡県で警報レベル

　足元で、のどの炎症や結膜炎などの症状が出る「咽頭結膜熱」、いわゆるプール熱の流行が拡大しています。国立感染症研究所がまとめた４日から10日までの１週間（第36週）の定点医療機関当たりの報告数は、過去10年間で最も多くなっています。患者が増加傾向の自治体では、手洗いなどの感染予防の徹底を求めています。

　国立感染症研究所によりますと、９月10日までの１週間に全国約3000の小児科の定点医療機関から報告された患者の数は、前の週から900人余り増え、3964人でした。

　１医療機関当たりの患者数は１・26人と、前の週よりも０・29人増え、過去10年で最も多くなっています。

　都道府県別では、大阪府が３・92人で最も多く、福岡県（３・72人）、沖縄県（２・65人）、奈良県（２・59人）、茨城県（２・53人）、京都府、愛媛県（ともに２・49人）、佐賀県（２・17人）、兵庫県（２・12人）、大分県（１・81人）などが続きました。

　大阪府では２週連続で警報基準値（３・０人）を上回りました。福岡では３週連続で増加し、第36週に警報基準値を超過しました。福岡県感染症情報センターは週報で、手洗いやうがいをしたり、感染した人との密接な接触（タオルなどは別に使う）を避けたりするといった感染予防を呼び掛けています。

　咽頭結膜熱は、アデノウイルスによる急性ウイルス性感染症で、のどの炎症や発熱、結膜炎の症状が出ます。プールでの感染も多いことから「プール熱」とも呼ばれ、主に夏場に流行します。感染経路は主に接触感染や飛沫感染で、タオルやドアの取っ手、エレベーターのボタンなど患者が触れたものを介してうつり、保育園、幼稚園、小学校などで小児の集団発生も少なくありません。

　子供の感染症に詳しい、国立病院機構三重病院の谷口清州院長は、「夏休みの時期にウイルスが全国に広がり、その後学校が再開したことで急増しているとみられる。流行はしばらく続く可能性があり、おう吐や強い頭痛の症状や、食事や水分がとれないなどの様子がある場合は医療機関を受診してほしい」と話しています。

　２０２３年９月１９日（火）

🟧アイリスフーズ、パック入り「もち麦ごはん」30万食を自主回収 材料に菌が残っている恐れ

　アイリスオーヤマのグループ会社「アイリスフーズ」（仙台市）は19日、製造・販売しているパックご飯「もち麦ごはん」約30万食を自主回収すると発表しました。 

　対象商品は「国産もち麦ごはん」「ビオラル　新潟県産コシヒカリと国産もち麦のごはん」「もち麦ごはん」「セブンプレミアム　国産もち麦使用もち麦ごはん」の４品目。

　回収対象は賞味期限が2024年６月で、ロット番号の右端の記号が以下の製品。「国産もち麦ごはん　150グラム」は記号「ＢＥ」、「ビオラル　新潟県産コシヒカリと国産もち麦のごはん　150グラム」と「もち麦ごはん　150グラム」は記号「ＢＤ」、「セブンプレミアム　国産もち麦使用もち麦ごはん　150グラム」は記号「ＢＨ」が該当します。

　現時点で健康被害の報告はないといいます。 取引先から「商品が液状化し変色している」と問い合わせがあり、発覚しました。

　原料のもち麦由来の菌が残っている可能性があることが確認されたといいます。 詳細な結果が判明する９月末までは対象商品の製造は中止します。

　アイリスフーズは、「お客様にはお手数とご迷惑をお掛けしますことを深くお詫び申し上げますとともに、ご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。再発防止に努めてまいります。」としています。 

　問い合わせ先 アイリスフーズコール 0800ー888ー6060（通話料無料）　受付時間 平日:9:00～17:00 土・日・祝:9:00～12:00/13:00～17:00 

　２０２３年９月１９日（火）

🟧男性でも乳がんの可能性、2019年は全国で748人が罹患

　日本で活動する男性歌手・テレビタレントのブラザー・コーンさん（67）が、自身のＳＮＳで乳がんを公表しました。早期に発見できたため命に別状はないと医師から告げられているということですが、治療に専念するため年内は活動を休止するということです。

　女性の乳がんは乳房にある乳腺にできますが、福井赤十字病院（福井県）の外科部長で、がん診療センター副センター長の田中文恵医師は「男性にも乳頭の奥に乳腺のもとがあり、誰でも乳がんになる可能性はある」と説明。症状として乳頭近くの痛みを伴わないしこりを挙げ、自覚した時は早期に受診するように呼び掛けています。

　国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）によると、2019年の男性の乳がん（上皮内がん含む）の罹患（りかん）者は全国で748人、福井県内では４人でした。田中医師によると一般的に50～70歳代の患者が多く、なりやすい年齢は女性よりもやや高めといわれています。

　早期発見のためには、乳頭付近を触ってしこりがないかをチェックすることが勧められ、女性のように乳房がないため、小さなしこりでも発見できるケースがあるといいます。田中医師は「乳がんのしこりはできても痛くない。痛くない時こそ放置せず、しっかり調べたほうがいい」と訴えています。

　男性乳がんの治療法は女性の場合とほぼ同じ。外科手術やホルモン治療、抗がん剤治療などを腫瘍の状態に応じて選択します。男性だからといって予後が悪いということはありません。

　気になる症状があれば乳腺外科を受診します。同科の受診者は女性が多いため、抵抗のある人はまず、かかりつけ医に相談してみます。田中医師は「可能性は低いが男性でも乳がんになることを知っておいてほしい。乳がんに限らず、自分の体に関心を持ち、変化に気付くことが大事」と呼び掛けました。

　国立がん研究センター中央病院、腫瘍内科の米盛勧科長によりますと、国内では、年間およそ10万人が乳がんと診断され、このうち男性は年間およそ600人と全体の１％未満だということです。

　男性では、60歳代から70歳代で見付かることが多いということで、胸や脇にしこりを感じたり、乳頭の出血や皮膚の潰瘍などに気が付いたりして、医療機関を受診するケースが多いということです。

　ただ、男性は乳がんの検査を受ける機会が少ないため、女性に比べるとやや進行した状態で見付かることが多いという報告があるということです。

　早期発見のためには、男性でも時々、入浴の際などに鏡で自分の胸の形を見たり、柔らかさに異常がないかなどを、確認してみることが大切だとしています。

　米盛医師は、「男性の乳がんは非常に少なく、女性より見つけるのが遅れる傾向がある。早期であれば治る可能性は十分あるので、胸や脇にしこりが触れたり、乳頭からの出血や皮膚の変色などの異常を認めたりした場合には、速やかに医療機関に相談してほしい」と話しています。

　２０２３年９月１８日（月）

🟧45・５％の人が睡眠６時間未満、理想と差があると「うつ」増加傾向 「過労死等防止対策白書」概要判明

　過労死や労働実態を検証した政府の2023年版「過労死等防止対策白書」の概要が17日、判明しました。理想の睡眠時間を６時間以上とした人の合計が91・４％を占めた一方、実際に６時間以上確保できた人は全体の計54・４％しかいませんでした。６時間未満の人は計45・５％に上りました。

　白書は、労働時間が増えるほど睡眠の不足感が増えるとの分析結果から、深い眠りにつく時間を十分に確保する必要性を訴えました。白書は2016年から毎年まとめているもので、10月にも閣議決定されます。

　2022年度に認定された民間の労災件数は、脳・心臓疾患による件数が194件（前年度比22件増）で６年ぶりに増え、精神障害による件数は710件（同81件増）で４年連続で増加しました。

　白書では、労働安全衛生総合研究所が行った全国の自営業者や会社役員を含む就業者9852人への調査を分析。理想の睡眠時間より実際に確保できた時間が全体的に少ない傾向がありました。１週間に働く時間が20時間未満の人は、理想の睡眠時間よりも「１時間不足している」か「２時間不足している」と計53・４％が回答。この割合は労働時間が多い人ほど増加し、週60時間以上では計62・３％でした。

　また、分析結果では、働く時間が長いほど前日の疲労を翌朝に持ち越す頻度が増え、疲労を持ち越す頻度が増えるほど、うつ病や不安を感じる人の割合が増える傾向も出ました。

　白書は、企業で社員の健康管理を行う産業医の視点から、「過労の症状で一番危険なのは睡眠がとれなくなること」として睡眠の質向上を求めました。

　このほか白書では、総務省の労働力調査などを基に、労働時間や心の健康対策などの現状についても分析しました。週労働時間が60時間以上の雇用者が全雇用者に占める割合は、2022年は５・１％で、2012年の９・１％に比べて４・０ポイント低下しました。2021年の年次有給休暇の取得率は58・３％と、７年連続で上昇しました。

　２０２３年９月１８日（月）

🟧東北地方、新型コロナ感染者高止まり 宮城県と岩手県が全国ワースト１、２位

　新型コロナウイルス感染症の定点把握で、１医療機関当たりの感染者数は９月４～10日の週で宮城県が32・47人、岩手県が29・87人となり、都道府県でワースト１、２位を占めました。東北では７月から患者数が増え始め、高止まりが続いています。若者を中心に感染が広がり、小中学校や高校の学級閉鎖に加え、入院や面会の制限に踏み切る病院も。専門家は屋内でのマスク着用など感染対策の継続を訴えています。

　東北各県では福島県で24・13人、秋田県で23・88人などとなっていて、山形県を除いては全国平均（20・19人）を上回っています。

　宮城県の保健所別では、仙南（57・57人）、大崎（42・70人）、石巻（42・30人）が突出しています。県医師会の佐藤和宏会長は12日の記者会見で、「仙南地方の基幹病院で入院を制限するなど、医療逼迫（ひっぱく）が深刻化している」と危機感を示しました。

　関係者が懸念するのが若年層の感染拡大。厚生労働省によると、４～10日の週は、全国の感染者数のうち19歳以下が全体の47・９％を占めました。

　学校現場にも影響が及んでいて、宮城県内の県立高校では８月28日～９月１日の週に３校、４～８日の週に８校が学年閉鎖や学級閉鎖の措置を講じました。

　石巻保健所管内の小中学校では、夏休み明けから９月15日までに石巻市で３校、登米市で８校、東松島市で２校が休校や学級閉鎖になりました。石巻市ではインフルエンザによる学年閉鎖も３校あり、うち１校はコロナでも学年閉鎖を余儀なくされました。

　石巻赤十字病院（石巻市）は９月７日から入院患者との面会の制限を厳格化し、当面は18歳以下による面会を不可としました。呼吸器内科が専門の矢内勝院長補佐は「院内感染のリスクを減らし、病院機能を維持するために実施した。状況が落ち着くまで、不要不急の面会を控えるようお願いしたい」と協力を求めます。

　現在の流行第９波について、矢内氏は「これまでと比べて今回は最大規模だとの認識を地域の各医療機関と共有している」と指摘。「重症化しづらいものの、感染が切っ掛けで誤嚥（ごえん）性肺炎や脱水などになった高齢者の入院が目立つ」と説明しています。

　新型コロナに関する厚労省参与の小坂健東北大大学院歯学研究科長（公衆衛生学）は「東京都のデータでは10歳代の感染拡大が家庭内感染の増加を招いており、東北も似た状況だろう。夏休み中に若者の交流が活発化し、学校の再開でさらに感染が広がった」と解説しています。

　「猛暑で換気の少ない室内の滞在時間が増えた影響もあるが、多くの人が『新型コロナは終わった』と考え、行動した影響が大きい」と小坂氏。屋内でのマスク着用や換気など、空気中を漂う微粒子「エアロゾル」対策の必要性を訴えます。

　一方、岩手県は１医療機関当たりの患者数が前の週まで２週連続で全国最多でしたが、９月４～10日の週は32・47人の宮城県に次いで全国２番目となっています。 

　９月10日までの１週間に岩手県内で報告された新型コロナウイルスの新規患者数は１医療機関当たり29・87人で、前の週を５・37ポイント下回っています。

　岩手県の医療政策室では県内では依然多くの患者が確認されているとして、場面に応じた適切な感染対策をするよう呼び掛けています。

　２０２３年９月１８日（月）