🟧蚊が吸血やめる仕組み解明、被害防ぐ薬開発の可能性も 理化学研究所などのチーム

　デング熱などを媒介するネッタイシマカが「腹八分目」で血を吸う行動をやめるメカニズムを解明したと、理化学研究所と東京慈恵会医科大のチームが発表しました。針を刺すことで血液中に生じる物質が、蚊に満腹感をもたらしているといいます。蚊の被害を防ぐ薬の開発に役立つ可能性があり、論文が21日、アメリカの科学誌「セル・リポーツ」（電子版）に掲載されます。

　ネッタイシマカは東南アジアや南アメリカなどに生息するヤブ蚊の一種で、デング熱やジカ熱などのウイルスを媒介します。

　人や動物の血液に含まれるＡＴＰという物質が蚊の「食欲」を促していることはわかっていたものの、腹部が吸った血で満たされる前に逃げることが多く、何を切っ掛けに「食事」をやめるのかはわかっていませんでした。

　理研の佐久間知佐子・上級研究員らは、ネッタイシマカが好むＡＴＰの溶液に、血液から赤血球などを取り除いた上澄みだけを加えると、あまり吸わなくなることを発見。上澄みの中に、蚊に満腹感をもたらす物質があると推定して成分を絞り込んだ結果、「フィブリノペプチドＡ」という物質がかかわっていることを突き止めました。

　この物質は、血液の凝固に欠かせないフィブリノーゲンというタンパク質から作られます。蚊が血管に針を刺した刺激で血液の凝固反応が進んでこの物質が増え、蚊の体内にある程度蓄積すると血を吸う行動を終えることがわかりました。

　ネッタイシマカと同じヤブ蚊の仲間で、国内に多いヒトスジシマカなども、同じ仕組みを持っているとみられ、佐久間上級研究員は「蚊の体内でどのような反応が起きて満腹と感じているかがわかれば、吸血を抑える薬を作れるかもしれない」と話しています。

　蚊の感染症対策に詳しい愛媛大の渡辺幸三教授（熱帯疫学）は、「独創的な研究成果だ。血を吸うのはメスの蚊で、卵が成熟する栄養となる。蚊の吸血行動を抑えることは個体数を減らすことにもつながるだろう」としています。

　２０２４年６月２１日（金）

🟧つけ爪用など瞬間接着剤、拭き取りで発熱 国民生活センターがやけどに注意呼び掛け

　つけ爪などにも使われる瞬間接着剤をティッシュペーパーなどで拭き取ろうとして発熱し、やけどをするといった事例が報告されているとして、国民生活センターが注意を呼び掛けています。

　国民生活センターによりますと、全国の消費生活センターなどに、瞬間接着剤によってやけどをしたという情報が、2019年４月からの５年間で７件寄せられています。

　このうち、今年１月には10歳代の女性がつけ爪用の接着剤をデニム素材の服にこぼしたところ、服が溶けるほど熱くなり、太ももに全治１カ月以上のやけどをしました。

　このほか、５月には、大阪府河内長野市で行われたイベントで４歳の男の子に、近くにいた見物客が持っていたつけ爪用の接着剤が誤ってかかり、右腕に全治約２週間のやけどをした事例も明らかになっています。

　瞬間接着剤に含まれるシアノアクリレート系の物質は接着面などの水分と反応して熱が発生する特徴があり、ティッシュペーパーや布などにしみ込んで表面積が拡大すると反応が急激に進む場合があるということです。

　国民生活センターが、市販されている瞬間接着剤、12製品について、ティッシュペーパーや衣類に付着した際の温度を調べたところ、粘度が低くさらさらした製品を中心に、合わせて５製品が、ティッシュペーパーや綿100％の衣類に付着した後、やけどを引き起こすとされる70度以上の高温になり、最も高いものは、わずか15秒ほどで167度にまで上昇したということです。

　国民生活センターは、誤って衣類に付着した場合は大量の水をかけることや、皮膚に付着した場合は慌てて拭き取ろうとせず、40度ほどのお湯の中でもむようにしてはがすよう注意を呼び掛けています。

　２０２４年６月２０日（木）

🟧旧大口病院患者殺害、元看護師に１審に続き無期懲役 東京高裁

　横浜市の病院で入院患者３人の点滴に消毒液を混入して殺害した罪などに問われた元看護師に対し、東京高等裁判所は１審に続き無期懲役を言い渡しました。

　横浜市神奈川区の旧「大口病院」の元看護師、久保木愛弓被告（37）は、８年前の2016年９月、70歳代から80歳代の入院患者３人の点滴に消毒液を混入し、殺害した罪などに問われています。

　１審の横浜地方裁判所は３年前、起訴された内容を認定した上で、「立ち直りの可能性が認められる」などとして無期懲役を言い渡し、検察と弁護側の双方が控訴していました。

　19日の判決で、東京高等裁判所の三浦透裁判長は、久保木元看護師に対し、１審に続いて無期懲役を言い渡しました。

　これまでの裁判では、久保木元看護師の責任能力と刑の重さが争点となっていました。

　１審の横浜地方裁判所は、久保木元看護師の当時の精神状態について「自閉スペクトラム症の特性を有し、うつ状態と認められるが、完全責任能力があった」と判断し、責任能力が限定的だったとする弁護側の主張を退けました。

　一方で、刑の重さについては「患者が亡くなった際に家族にどなられて強い恐怖を感じた。ストレスをため込み、一時的な不安軽減のため、患者を消し去るほかないと考えた。こうした動機の形成過程は被告のために考えるべき事情と言える。立ち直りの可能性もあり、死刑を選択するのはちゅうちょを感じざるをえない」として、無期懲役を言い渡しました。

　検察と弁護側の双方が控訴し、２審で検察は「３人を殺害した事件であり、死刑を回避すべき事情はない」などと主張したのに対し、弁護側は死刑にすべきではないと主張していました。

　久保木愛弓被告は、神奈川県秦野市の県立高校を卒業後、看護の専門学校に通い、2008年に看護師の免許を取りました。

　１審の裁判では、看護師のイメージについて「患者の近くに寄り添い、不安や苦痛を取り除く素晴らしい仕事だと思いました」と述べていました。

　１審判決によりますと、免許を取った後に旧大口病院とは別の病院のリハビリ病棟や老人保健施設などに勤めましたが、患者が亡くなった際に同僚の看護師が遺族から責められているのを見てショックを受けるなどし、その後、抑うつ状態と診断されました。

　勤め先を辞め、事件が発覚する前の年の2015年に旧「大口病院」に採用されました。

　およそ１年後、夜勤中に救命措置をとった患者が亡くなる出来事があり、遺族から「看護師に殺された」などと、どなられることがあったということです。

　これを切っ掛けに、自分が勤務していない時間帯に患者が亡くなれば、患者の家族から責められるリスクが減ると考えるようになったと、１審判決は認定しました。

　１審の審理の最後、久保木元看護師は「身勝手な理由で大切な家族を奪ってしまい、申し訳なく思っています。死んで償いたいと思います」と述べていました。

　２０２４年６月１９日（水）

🟧研修医の誤診などで16歳男子高校生死亡 日赤名古屋第二病院、十二指腸閉塞

　名古屋市昭和区にある日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院は17日、昨年、腹痛やおう吐を繰り返した16歳の男子高校生を当初、研修医が急性胃腸炎と誤って診断し、その後も対応した医師らが適切な治療を行わなかった結果、男子高校生が死亡する重大な医療過誤があったと発表しました。

　名古屋第二病院によりますと、昨年５月28日の早朝、16歳の男子高校生が、腹痛やおう吐、下痢などを訴え、救急車で搬送されたということです。

　研修医が診察し、ＣＴ検査で胃の拡張を確認した一方、血液検査で脱水が疑われる数値が出ていたことを見逃し、上司の医師に相談せずに急性胃腸炎と診断して整腸剤などを処方し、帰宅させました。

　高校生は症状が改善しなかったため、同じ日の昼前に再び救急外来を受診しましたが、別の研修医も新たな症状はないと判断して、翌日、近くのクリニックを受診するよう指示したということです。

　高校生が翌朝クリニックを受診したところ緊急処置が必要だと判断され、改めて名古屋第二病院を受診した結果、十二指腸が閉塞（へいそく）する病気、上腸間膜動脈症候群（ＳＭＡ症候群）の疑いと診断され、入院しました。

　しかし、医師や看護師らによる処置が適切に行われず翌日の未明に心停止となり、意識不明のまま、およそ２週間後の６月15日に亡くなったということです。

　名古屋第二病院は事故調査委員会を設置して調査した結果、十二指腸の閉塞に対して適切な処置が行われず、脱水への治療も遅れたことなどにより心停止となり死亡したと結論付けられたとして、遺族に対して謝罪したということです。

　亡くなった高校生の家族は、「何度も助けられる機会はあったのに見過ごされてしまいました。目の前で苦しんでいる人の声をもっとしっかり聞いてください。16歳の男の子の人生を突然終わらせてしまったこと、夢見ていた未来を奪ってしまったことを決して忘れないでください」とコメントしています。

　佐藤公治病院長は、「苦痛とおう吐に苦しむ患者に最後まで適切な対応をせず、未来ある患者を救うことができなかった。大変申し訳なく、心からおわび申し上げたい。職員一丸となって再発防止に努めていきたい」と話しています。

　２０２４年６月１８日（火）

🟧中学生の肥満、やせの割合増加 コロナ下での休校など影響か

　新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2020年からの３年間で、環境の変化によるとみられる中学生の肥満の割合が男女ともに増えたとの分析結果を、国立成育医療研究センターなどのチームが14日までにまとめました。2022年には、やせの割合も増えていました。

　チームは、休校や外出自粛で運動の機会が減ったほか、流行の長期化によるメンタルヘルス（心の健康）や親の経済状況の悪化が影響した可能性があるとみています。

　チームは2015～2022年度に中学校を卒業した子供約40万人分の健診データを分析。「肥満」「やせ」「視力低下」などの項目について、新型コロナ流行前の2019年と、流行後の2020～2022年を比較しました。

　肥満は、2020～2022年に男子で０・31～０・88ポイント、女子で０・20～０・36ポイント増加。やせは2020、2021年に顕著な傾向はみられなかったものの、2022年に男子で０・21ポイント、女子で０・34ポイント増えました。

　視力低下は2020、2021年に男子で最大２・17ポイント、女子で１・43ポイント増加。男子は2022年も１・80ポイント増えていました。

　２０２４年６月１７日（月）

🟧アメリカ軍、新型コロナで偽情報流布 フィリピンで中国製ワクチンの不信あおる

　ロイター通信は14日、新型コロナウイルスが世界的に流行していた2020年春から2021年半ばにかけて、アメリカ軍が中国製ワクチンに対する不信をあおる宣伝戦をフィリピンなどで展開していたと報じました。ワクチン外交を通じた中国の影響力拡大に対抗するため、偽情報をソーシャルメディアで流布していました。

　アメリカ製も含むワクチン全体への信頼を損なうもので、対中戦略のために民間人を危険にさらしたとの批判が出ています。元情報機関幹部も、「一線を越えた」と非難しました。

　フィリピンでは当時、接種の遅れによる被害拡大が問題になっていました。アメリカ

軍はフィリピン人になりすまして、「新型コロナは中国からきた。ワクチンも中国からきた。中国を信用するな！」などとタガログ語でX（旧ツイッター）やフェイスブックに投稿しました。

　中央アジアや中東でも、イスラム教で禁忌される豚のゼラチンが中国製ワクチンに含まれているとの偽情報を広めました。

　ドナルド・トランプ前政権で始まった宣伝戦は続いたものの、ジョー・バイデン政権になって停止が命じられたといいます。

　２０２４年６月１６日（日）

🟧新型コロナ感染者、５週連続増加 沖縄県が最多、医療現場に負担

　厚生労働省は14日、全国に約5000ある定点医療機関に６月３日～９日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数は計１万9719人で、１定点当たり３・99人だったと発表しました。前週（３・52人）の約１・13倍で、５週連続で増加しました。昨年の同時期は１定点当たり５・11人でした。

　都道府県別の最多は沖縄県の19・58人で、引き続き突出しており、医療現場に負担がかかっています。ほかに多かったのは鹿児島県８・73人、北海道６・67人。少なかったのは福井県１・72人、香川県１・85人、三重県２・07人など。東京都４・07人、愛知県４・72人、大阪府２・38人、福岡県４・12人でした。36都道府県で増加しました。

　９日までの１週間に全国約500の定点医療機関から報告された新規入院患者数は1400人で、前週（1266人）から134人増加。集中治療室（ＩＣＵ）に入院した患者は66人で、前週（61人）から５人増えました。

　２０２４年６月１５日（土）