🟥成人した小児がん経験者の14％に心臓の晩期合併症

　小児がんの治療成績は近年大きく向上し、８割以上の患者が長期生存できるようになった。一方、抗がん剤投与や放射線照射の長期にわたる影響で心臓などに障害が発生する恐れがあることが知られている。

　聖路加国際病院と順天堂大浦安病院は、小児がん経験者の７人に１人に当たる14％で、心臓が血液を送り出す機能に問題があったとの共同研究結果を発表した。

　研究では、聖路加国際病院で検査を受けた18歳以上の小児がん経験者108人で、心臓の超音波検査の結果を解析して心機能を詳しく調べた。対象者は、いずれも小児がんの診断から10年以上、治療を終えてから５年以上（平均16年）経過し、検査時の年齢は中央値で25歳だった。

　解析により、108人中15人は、左心室の血液がどのぐらい押し出されたかを表す「駆出率」が53％以下に低下し「がん治療関連心機能障害」と診断された。

　この15人では、駆出率の低下に先駆けて変化することが知られている左心室の「縦方向の伸縮の程度」が低下し、しかも、特定の部位にその低下が目立つことも明らかになった。研究チームは、これを調べられれば機能障害の早期発見につながる可能性があり、発見時の有効な治療法についても検証する。

　こうした心機能障害はアントラサイクリン系と総称される抗がん剤を投与された場合に発症リスクが上がる。今回の研究では、総投与量が体表面１平方メートル当たり150ミリグラム以上でリスクとなることも判明した。

　小児がん経験者は、がん治療の内容や使った薬剤の種類、量を記録した「治療サマリー」を治療終了後も長期に保管し、自分で把握しておくことが大切だとしている。

　２０２５年１０月２９日（水）

🟥抗菌薬効かない「耐性菌」、百日せき患者の約８割から検出

　今年大きな流行となった「百日せき」について専門の学会が調査したところ、通常の治療に使われる抗菌薬が効かない「耐性菌」が調査対象の患者の約８割から検出されたことがわかった。専門家は「耐性菌にも効果のある抗菌薬を探す必要がある」と指摘している。

　百日せきは激しいせきが続く細菌性の感染症で、十分な免疫を持たない乳児が感染すると、重症化する恐れがある。

　国立健康危機管理研究機構によると、今年の患者数は８万人を超え、すべての患者を報告するようになった2018年以降で最も多くなっている。

　また、通常の治療に使われる抗菌薬が効かない「耐性菌」に感染して重症化するケースが各地で報告されていることから、日本感染症学会など４つの専門の学会は、４月から耐性菌の広がりについて調査を行っている。

　これまでに北海道から九州まで24の医療機関で35人の患者から採取した細菌の遺伝子を分析したところ、約８割の患者から耐性菌が検出されたということである。

　調査を取りまとめている千葉大真菌医学研究センターの石和田稔彦教授は、「調査はまだ続いているが今年の流行は耐性菌の増加が関係しているとみられる」としている。

　その上で、「耐性菌にも効果のある抗菌薬を探すなど、新たな治療の在り方を検討していく必要があるほか、ワクチンによる予防がより重要になる」と指摘している。

　２０２５年１０月２８日（火）

🟥第三者機関の医療事故推奨に32％報告なし 2015～2024年、112件

　患者の予期せぬ死亡原因を調べる医療事故調査制度が始まった2015年から昨年末までに、医療機関から相談を受けて、第三者機関が事故として報告を推奨すると助言した計346件のうち、112件（約32％）の報告がなかったことが27日、第三者機関を運営する日本医療安全調査機構への取材でわかった。医療機関側に助言に従う義務はないが、第三者機関で相談があった事例を分析し、運用について検証を行う。

　医療機関は提供した医療に起因するか、起因が疑われる予期せぬ死亡が発生した場合、第三者機関の医療事故調査・支援センターに報告する義務がある。事故に該当するかどうかの判断は医療機関側にある。

　医療機関はセンターに相談でき、医師や看護師など専門家による検討後、事故に該当するかどうか助言を受ける仕組みがある。

　機構によると、2015年10月～2024年12月、医療機関からセンターに計578件の相談があった。専門家による検討後、センターが事故報告を推奨したのは346件（約59％）。うち234件は事故として報告された。81件が非報告だった。

　２０２５年１０月２７日（月）

🟥徳島大で１型糖尿病の治験開始 患者自身の細胞から取り出した「幹細胞」使い完治目指す

　血糖値を下げるホルモンのインスリンが分泌されなくなる１型糖尿病患者に対し、患者自身の細胞から、さまざまな細胞のもととなる「幹細胞」を取り出し、インスリンを出す細胞を作り出して移植する臨床試験（治験）を、徳島大の研究チームが24日までに始めた。自らの細胞から作るため拒絶反応のリスクが低いといい、完治を目指す。

　１型糖尿病は、膵（すい）臓の細胞が自己免疫などによって壊れて発症し、患者は血糖値を下げるためにインスリン注射が不可欠となり、低血糖により失神することもある。国内に約10万〜14万人の患者がいるとみられ、子供の発症が多いとされる。

　徳島大病院の池本哲也教授らの研究チームは、脂肪から作られる「脂肪由来幹細胞」に注目。患者の脚の付け根から皮下脂肪を採取し、インスリン産生細胞（ＩＰＣ）を作製した。ＩＰＣを膵臓に近い腸間膜に移植することで、血液中の糖濃度に応じてインスリンが体内へと供給される仕組みだ。

　池本教授は今年３月、「医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）」に治験計画届を提出し、９月から重症患者を対象に実施。移植後の血糖値コントロールを分析して安全性を確認する。

　２０２５年１０月２６日（日）

🟥高血圧の治療、日本高血圧学会が新指針 75歳以上も目標値を共通化

　高血圧の治療に関する指針が今年８月、６年ぶりに改訂され、治療目標の血圧が75歳以上も他の世代と同じ値になった。生活習慣の改善や適切な治療につなげてもらうよう、血圧を下げるための具体的な対策が解説されている。

　血圧とは、心臓から送り出された血液が血管の内側を押す圧力のことである。慢性的に高い状態を高血圧といい、診断基準は上の血圧が140以上、または下の血圧が90以上となる。該当する人は推計で4300万人いる。放置すると動脈硬化が進み、脳卒中や心臓病、腎臓病を引き起こすリスクがある。

　血圧を下げる治療は生活習慣の改善の指導をまず行い、それから薬を用いて血管を広げたり、塩分（ナトリウム）を水分と一緒に排出したりする。

　日本高血圧学会の治療指針の改訂は2019年以来である。高血圧の診断を受けた後、患者が目指す「治療目標」の血圧について、75歳未満は上130、下80未満とし、75歳以上は血圧が下がることでふらついて転倒する恐れがあることなどから、上140、下90未満と設定していた。

　近年の研究で75歳以上では、厳しい目標値のほうが、死亡率や心臓病などのリスクを抑えられることがわかった。そこで、目標値を共通化した。ただし、めまいや立ちくらみなどの急激な血圧低下に伴う症状があれば、速やかに主治医に相談してもらう。

　指針の名称は「高血圧管理・治療ガイドライン」とし、「管理」という言葉を新たに加えた。作成委員会では、具体的な行動に結び付けてもらうため、医療者だけでなく、一般にもよりわかりやすい内容にまとめたとしている。委員長で沖縄県北部医療財団理事長の大屋祐輔さんは、「より高い関心を持って、治療に主体的に取り組んでもらいたい」と話している。

　生活習慣の改善では、食塩の摂取量を１日６グラム未満に減らし、カリウムを多く含む野菜を食べることを例に挙げている。カリウムには余分なナトリウムを排出する働きがある。毎日30分以上の有酸素運動と、スクワットなどの筋トレも勧められている。

　日本高血圧学会理事長で自治医科大教授の苅尾七臣（かりお・かずおみ）さんは、「血圧を適切に下げるには、毎日自宅で血圧測定をすることが大切です」と語り、指針でも診断と治療に役立つとしている。

　肘より上の上腕にカフを巻くタイプの血圧計を用意し、朝と夜に測定する。朝は朝食前と排尿後、夜は就寝前に行う。

　習慣化して継続することが大切である。スマートフォンのアプリと連動してデータを自動でグラフにする血圧計もある。

　２０２５年１０月２４日（金）

🟥マイコプラズマ肺炎の患者増加、大きな流行の可能性も

　発熱や長引くせきといった症状が特徴で、子供が感染することの多いマイコプラズマ肺炎の患者数が増加している。専門家は今後、大きな流行になる可能性もあるとして「手洗いやマスクなど基本的な感染対策をしてほしい」と呼び掛けている。

　マイコプラズマ肺炎は子供に多い細菌性の感染症で、飛まつや接触で広がる。発熱や全身のけん怠感、頭痛、長く続くせきといった症状が特徴で、中には肺炎が重症化して入院するケースもある。

　国立健康危機管理研究機構によると、10月12日までの１週間に全国約500の医療機関から報告された患者数は、前の週より０・17人多い１医療機関当たり１・53人で、５週連続で増加している。

　都道府県ごとにみると、秋田県で８・25人、群馬県で４・22人、鳥取県で３・６人、栃木県で３・43人、宮城県で３・３人、北海道で３・26人などとなっている。

　マイコプラズマ肺炎は、昨年の秋から冬にかけて大きな流行となったが、川崎医科大学の大石智洋教授は「過去の流行状況をみると大きな流行は２年続けて起きることがあり、今年もこれからさらに患者が増えていく可能性が高い」と分析している。

　その上で「手洗いやマスク着用などの基本的な感染対策が有効だ。潜伏期間が２週間と長いので、周囲に感染した人がいた場合はしばらくの間、体調に気を付けて、症状が出たら医療機関を受診してほしい。特に、ぜんそく発作の経験がある人はぜんそくが再発する危険性もあるので注意が必要だ」と呼び掛けている。

　２０２５年１０月２３日（木）

🟥北海道白老町の養鶏場、鳥インフルエンザ感染確定 今シーズン国内初、45万9000羽の殺処分始まる

　北海道白老町の養鶏場で死んだニワトリから、高病原性の「Ｈ５型」の鳥インフルエンザウイルスが検出された。今シーズン、養鶏場での確認は全国で初めてで、北海道はこの養鶏場で飼育されているニワトリ、約46万羽の処分を始めた。

　21日、北海道白老町の養鶏場で複数のニワトリが死んでいるのが見付かり、簡易検査で鳥インフルエンザウイルスの陽性反応が確認された。

　北海道は22日朝、鈴木直道知事らが出席して緊急の対策会議を開き、その後担当者が、遺伝子検査の結果、高病原性の「Ｈ５型」の鳥インフルエンザウイルスが検出されたと発表した。

　今シーズン、養鶏場で感染が確認されたのは全国で初めてである。

　このため北海道は午前８時ごろから、この養鶏場で飼育されている採卵用のニワトリ、約45万9000羽の処分を始めた。

　また半径３キロ以内にある１つの農場でニワトリや卵の移動を禁止し、半径３キロから10キロ以内にある３つの農場で区域外に運び出すことを禁止した。

　北海道は10月30日までに処分を完了し、11月２日までに鶏舎の消毒作業などを進める予定である。

　対策会議の中で鈴木知事は「まん延防止に向け万全の体制をお願いしたい。流通している卵や鶏肉は安全なので、情報の周知も徹底してほしい」と述べた。

　北海道白老町の養鶏場で、死んだニワトリから高病原性の「Ｈ５型」の鳥インフルエンザウイルスが検出されたことを受けて、政府は午前８時、総理大臣官邸の危機管理センターに情報連絡室を設置し、自治体などと連携して情報の収集に当たっている。

　北海道の養鶏場では2016年に清水町で高病原性の鳥インフルエンザが初めて確認され、その後、しばらく感染はなかったが、３年前の2022年以降、毎年、確認されている。

　このうち、2023年の春には千歳市の養鶏場で感染が相次ぎ、道内で飼育されている採卵用のニワトリの２割以上が処分されたことなどで、卵不足に陥って価格が高騰した。

　今回、処分の対象になっている約46万羽は道内の採卵用のニワトリの約８％に上るということで、道はまん延を防止するための対策を徹底することにしている。

　一方、ニワトリの処分を巡り、農林水産省は今年５月、都道府県に対し、自衛隊の派遣要請は慎重に行うよう通知していて、今回、道は自衛隊の代わりに民間の事業者に委託している。

　現場では、道の職員と合わせた約120人体制で作業を進めているということで、処分を完了するまでにこれまでよりも時間がかかると見込まれている。

　２０２５年１０月２２日（水）