日本の医師の約８割は、「気候変動が人々の健康に影響を及ぼしている」と実感しているとのアンケート調査結果を、シンクタンク「日本医療政策機構」（東京都千代田区）が公表しました。世界では近年、地球温暖化の影響で、山火事による大気汚染や感染症リスクの増大などが指摘され、日本でも医療現場で影響が顕在化している可能性があります。
アラブ首長国連邦ドバイで開催中の国連気候変動枠組み条約第28回締約国会議（ＣＯＰ28）では、同条約の会議として初めて、健康を巡る問題について集中的に議論する「保健の日」が設けられました。また、健康を守る行動を加速させることなどを盛り込んだ「気候と保健に関する宣言」に123カ国・地域が署名。世界的に気候変動による健康への影響について、懸念が高まっています。
アンケート調査は11月21～27日にウェブサイト上で実施し、20～90歳代の医師1100人から回答を得ました。診療科別では、内科が16・１％と最多で、消化器内科８％、精神科８％、整形外科６・５％などと続きました。
「日本で気候変動が人々の健康に影響を及ぼしているか」との質問に対し、「とてもそう感じる」は19・０％で、「そう感じる」の59・１％と合わせ計78・１に上りました。医師が直接診察しているそれぞれの診療分野の患者に限っても、51・４％が「影響がある」と認識していました。「あまり感じない」は18・７％、「全く感じない」は３・２％でした。
病気やけがの種類ごとに今後10年間での影響についての見通しを聞いたところ、「大きな悪影響を及ぼす」としたのは、洪水や台風、地滑り、山火事などによる「外傷」で83・３％。次いで、熱中症など高温の影響による「熱関連疾患」が79・５％、蚊などによる「節足動物媒介感染症」が75・８％に上りました。
こうした状況について「患者に対して啓発すべきだ」と考える医師は56・７％いましたが、情報や資源不足、知識不足、時間不足などで啓発が困難との回答も目立ちました。実際に「気候変動の主な要因は何か」など知識を問う調査で、４問の設問に３問以上正答できたのは12・９％にとどまりました。
気候変動と健康を巡っては、熱帯夜で睡眠時間が短くなることによる健康被害や、認知症や精神疾患の増加と気温上昇の関係を指摘する論文も出ており、影響は多方面に及ぶ恐れがあります。
日本医療政策機構は、「ＣＯＰ28が、アンケート調査で明らかになった国内の状況に変化を与える切っ掛けになってほしい。医師の生涯学習として気候変動と医療を取り扱うことも必要になる」としています。
２０２３年１２月１０日（日）