🟧老化抑える脳内の神経細胞を特定、マウス実験で寿命延長にも成功 アメリカのワシントン大

　老化を抑える働きを持つ脳内の神経細胞をマウス実験で特定したと、アメリカのワシントン大学の今井眞一郎卓越教授（老化学）らの研究チームが発表しました。この神経細胞を操作して老化を遅らせ、寿命を延ばすことにも成功しており、５年以内に人での臨床応用を目指すといいます。論文はアメリカの科学誌「セル・メタボリズム」に８日付けで掲載されました。

　研究チームは、哺乳類の視床下部にある「Ｐｐｐ１ｒ17神経細胞」に注目しました。遺伝子操作でこの神経細胞の働きを強化したところ、何も操作しなかったマウスより寿命が７～８％延びました。運動量も通常の１・５～２倍に増加したといいます。

　この神経細胞は脂肪細胞を刺激し、老化を抑える働きがある「 ｅＮＡＭＰＴ（イーナムピーティー ）」という酵素を分泌させます。加齢とともにこの神経細胞の働きが衰え、老化が進むと考えられるといいます。

　今井卓越教授は、「人間でも同様の仕組みがあるか確かめ、抗老化の治療法の実現に向け、研究を進めたい」と語っています。

　理化学研究所の影山龍一郎・脳神経科学研究センター長（神経発生学）は、「特定の神経細胞が、寿命にこれほど影響することが示されたのは驚きだ。仕組みの解明や人での研究が進めば、老化研究は大きく進展する」とコメントしています。

　２０２４年１月１６日（火）

🟧新型コロナ後遺症、発症者の７割が女性 症状は倦怠感が最多

　新型コロナウイルスの後遺症を発症する人の約７割は女性であることが、後遺症専門外来を設置する医学研究所北野病院（大阪市）を受診した320人のデータから判明しました。

　医学研究所北野病院の調査によると、後遺症を発症した患者のうち、女性は68・８％で男性は31・２％と、女性が多くなりました。

　主な症状は、「倦怠（けんたい）感」が最多で、「思考力と集中力の低下」、「軽い活動や運動後に数時間から３日以内の激しいだるさ」、「不眠」が続きました。

　年齢の中央値は45歳で、体格指数（ＢＭＩ）の中央値は23・８。普通体重（18・５～25未満）に分類されるものの、やや肥満寄りでした。

　新型コロナを発症した際に入院した人の割合は12・５％にすぎず、症状の重さと後遺症の発症には関連性が乏しいとみられます。

　アメリカのワシントン大学の研究者らが2022年10月にアメリカの医師会誌に公表した論文では、アメリカやドイツ、イタリアなど22カ国の120万人を分析した結果、女性のほうが後遺症を発症しやすく、20～40歳代に多かったとまとめました。発症のピークは男女とも20歳代でした。医学研究所北野病院の調査と似たような傾向を示しています。

　世界保健機関（ＷＨＯ）は後遺症を「発症から３カ月後に２カ月以上の症状がある」と定義しています。体内の炎症が後遺症の原因とみられ、炎症の原因として体内にウイルスが残る持続感染や再活性化が指摘されています。

　昨年２月に公表された横浜市立大学病院の論文は、日本やアメリカ、スイス、ノルウェーなどの７万4690人のデータを解析した結果、オミクロン型感染者のうち後遺症患者の定義に当てはまる人は11％に上ると明らかにし、後遺症に苦しむ人が多くいることが浮き彫りになっています。

　医学研究所北野病院で後遺症患者を治療する丸毛聡医師は、「治療を続けても完全に治らない人もおり、仕事復帰に支障を来すなど社会問題になっている。新型コロナのワクチン接種の拡大や、治療薬の登場で、後遺症の発症は以前より減ってきている印象だが、ゼロにはなっておらず注意してほしい」と呼び掛けています。

　国の後遺症診療手引の編集委員で、愛知医科大学の牛田享宏教授も、「後遺症の患者は、血液データなどから明確な異常がみえにくいことが多いため、治療法の選択がむずかしい。症状も多様で、根本的な治療法は確立していない」と説明した上で、「後遺症を抱えながら、仕事や社会活動に復帰するため、時短勤務や産業医の支援などが必要だ。社会復帰できないと、さらに症状が悪化するという悪循環に陥りかねない」と話しました。

　２０２４年１月１６日（火）

🟧神奈川県の昨年の交通事故死者、過去２番目に少ない115人

　神奈川県警交通総務課は、県内で昨年発生した交通事故による死者数が115人だったと発表しました。統計が残る1948年以降で最少だった2022年より２人多く、過去２番目に少なくなりました。

　交通総務課では、「引き続き、取り締まりや啓発活動を強化し、今後さらに減らしていきたい」としています。

　事故の形態別では、二輪車の乗車中が41人（前年比14人増）に上り、このうち単独事故が16人（同10人増）でした。ツーリング中の事故が目立つとして、交通総務課の担当者は「スピードを出し過ぎず、技量に応じた運転をしてもらいたい。安全性の高いフルフェースなどのヘルメットを正しくかぶり、胸や腰にはプロテクターを着けてほしい」と呼び掛けています。

　自動車の乗車中が14人（前年比５人減）、自転車の乗車中が12人（同１人増）でした。

　一方、歩行中に死亡した人は前年から８人減って48人で、中でも横断歩道を渡っているケースは前年から６人減の８人でした。県警は横断歩道前での一時不停止の取り締まり強化や白線の塗り直しを進めています。

　昨年の交通事故の発生件数は２万1869件（同771件増）、負傷者数は２万5611人（同1229人増）でした。

　２０２４年１月１６日（火）

🟧無印良品、電気ケトル１万3259台を自主回収 熱湯がこぼれる恐れ

　良品計画は16日、無印良品などで販売していた電気ケトル１万3259台を自主回収すると発表しました。本体の上部と下部の接着部分が外れて、熱湯がこぼれる恐れがあるため。昨年末、購入者から「接着部分が外れて軽度のやけどを負った」との指摘があったといいます。

　自主回収するのは2014年３月～1215年１月に製造されたもの。型番がMJ―EK5Aで、製造番号がDR4C191、DR4D172、DR4J073、DR4L013、DR5A063。税込み5500円で2014年４月に発売し、現在は販売終了しています。

　購入者には返金するといい、無印良品の店舗へ持ち込むか、ウェブから回収を申し込みます。問い合わせは、同社お客様相談室（0120・64・0433）へ。

　２０２４年１月１６日（火）

🟧グラクソ・スミスクライン、ＲＳウイルスワクチン発売 60歳以上対象

　イギリスのグラクソ・スミスクライン日本法人は15日、60歳以上向けのＲＳウイルスワクチン「アレックスビー筋注用」を発売したと発表しました。日本では初めての高年齢成人向けのＲＳウイルスワクチンとなります。同日以降、順次接種ができるようになります。

　ＲＳウイルスはほとんどの人が、幼いうちに一度は感染します。免疫の働きが低下した高齢者や基礎疾患のある人が感染した場合、肺炎などを起こして重症化するリスクが高くなります。日本では60歳以上の人について、年間約６万3000人の入院と4000人程度の死亡につながるとの推計もあります。

　アレックスビーは2023年５月に世界で初めてアメリカで承認されヨーロッパ（ＥＵ）、イギリス、カナダでも承認されました。日本では2022年10月に同社が承認申請し、2023年９月に厚生労働省から承認を取得していました。同社は現在、高リスクの50歳以上への適応拡大も申請しています。

　ＲＳウイルスワクチンはアメリカのファイザーも申請中で、「アブリスボ筋注用」の製品名で母子免疫を対象に近く承認される見通し。アブリスボは60歳以上への適応拡大も申請しています。

　２０２４年１月１６日（火）

🟧新型コロナ医療費、４月から負担増 国内初確認４年、流行第10波も

　新型コロナウイルスの感染者が国内で初確認されてから15日で４年となった。冬に入って新たな変異型ウイルスが急増し、流行「第10波」が立ち上がりつつあります。一方で、ワクチンは４月から有料となり、治療薬代や入院費の公費支援も３月末で終了する方向です。厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同じ通常の医療体制への移行を目指しており、新型コロナの医療費の自己負担は増える見通しです。

　厚労省によると、全国約5000の定点医療機関が１月１～７日に報告した新型コロナの新規感染者数は計３万4035人で、７週連続で増加し、流行の波が拡大しつつある状況です。感染症法上の位置付けが５類に移行した2023年５月より前の参考データと比べると、第８波が始まりつつあった2022年10月の水準です。

　流行規模が見通せない中で、無料でワクチンを打てる「特例臨時接種」は終了し、４月からは65歳以上の高齢者らを対象にした定期接種となることが決まっています。秋から冬に年

１回実施し、最大7000円程度の自己負担となる見込みです。

　対象外の人は任意接種となるため、負担額は増えそうです。

　２０２４年１月j１５日（月）

🟧中国の衛生当局、新型コロナの感染再拡大を予想 新変異型「ＪＮ・１」が主流

　中国の衛生当局は、新型コロナウイルスの感染が今月、国内で再び拡大する可能性があるとの見方を示しました。世界で感染が広がっている新たな変異ウイルス「ＪＮ・１」が勢いを増し、中国でもコロナ感染の主流になるとみています。

　中国疾病予防管理センターは14日の記者会見で、年明け以降の新型コロナの感染状況について、病院での陽性率が１%以下で「低いレベルにとどまっている」との分析を示しました。

　一方、世界で感染が広がっている新たな変異ウイルス「ＪＮ・１」については、「増加傾向を示している」と指摘しています。

　その上で、「ＪＮ・１」が継続的に中国に流入するほか、集団免疫力の低下など複数の要因によって、「新型コロナの感染が今月、再び拡大する可能性があり、ＪＮ・１が中国における主流な変異ウイルスになる」との見通しを示しました。

　中国では来月10日から旧正月「春節」の大型連休を控えており、中国疾病予防管理センターは「大規模な人の移動や集まりによって、呼吸器疾患のまん延が加速する可能性がある」と指摘しています。

　中国は昨年１月に厳格な「ゼロコロナ」政策を終了後、日ごとの感染状況の発表を取りやめ、最近は月に１度だけ発表しています。足元の詳しい流行状況は不明です。

　同センターは今月10日に昨年12月のコロナ感染状況を発表し、全土で重症が88人、死亡が11人だったとしました。１日当たり23万～36万人が発熱外来を受診したといいます。

　２０２４年１月１５日（月）